そう、まもなくオリンピックの開催地が決まる。
東京になると、不動産・建設業界だけではなく、金融機関・日銀・政府まで歓迎ムードになるだろう。
開催年の2020年まで都市開発は続けられ、東京の施設の拡充・雇用の拡大は続くことになる。
これにより、マンション市場は別次元のステージに入ると考えている。
まず、土地価格の高騰、建築費の上昇によりマンション価格は高騰する。
これはほぼ確実だ。
次に、世界の東京が再認識され、世界の富裕層の「東京買い」が本格化する。
東京ほど交通インフラが整い、食事のおいしい安全な都市は類を見ない。
都市比較をシンガポール・香港・上海・ＮＹ・ロンドン・パリで行った場合、
東京は割安に見える。そこに円安も追い風になり、割安感は輪をかける。
これを見越した不動産の仕込みは既に始まっている。
こうしたお金の流れは、一気呵成に動き出す。
リーマンショック前の水準を超える次元の資産インフレが起こるかは
東京オリンピック誘致にかかっている。
この記事の編集者
沖 有人
住まいサーフィンを運営するスタイルアクト株式会社代表取締役。 マンションに関連するベストセラー作家。テレビ出演多数。マンション購入の動画講座を無料公開している。
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