地震が怖くて家が買えないあなたへ。住宅購入で後悔しないための対策と考え方

最終更新日：2025年06月17日

「地震が怖くて、どうしても家を買う決断ができない」。
そんな思いを抱えている方は、決して少なくありません。近年の大地震や将来の南海トラフ地震の予測などを受けて、「住宅を購入したい気持ちはあるけれど、万が一を考えると踏み切れない」と悩むのは、むしろ自然なことです。

ですが、地震リスクを理由に住宅購入を完全に諦めてしまうのも、また一つの“後悔”を生んでしまうかもしれません。

この記事では、地震に対する不安をただ我慢するのではなく、「どう向き合い、どう備えれば安心して家を買えるのか？」という視点で、考え方と具体的な対策をわかりやすく解説していきます。

この記事の編集者

住まいサーフィン編集部

1998年開設、マンションの適正価格や資産価値を判断するための価格情報サイト「住まいサーフィン」が運営。
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1．地震が怖くて家が買えない人が買う前に考える３つのこと

「地震が怖くて家が買えない」と感じるのは、決して特別なことではありません。むしろ、長く安心して暮らすためには、その不安にしっかり向き合うことが大切です。ここでは、住宅購入を検討するうえで、地震リスクに不安を感じる方が最初に考えるべき3つのポイントをご紹介します。

1. 地震リスクは「ゼロ」にできないことを理解する

まず大前提として、日本に住む限り「地震リスクを完全に避ける」ことはできません。どこに住んでいても、大なり小なり地震の影響を受ける可能性はあるのです。
だからこそ、「地震が起きるかどうか」ではなく、「起きたときにどう備えるか」「どれだけリスクを抑えられるか」を基準に住宅選びをする必要があります。

2. 自分の不安の正体を明確にする

「地震が怖い」と一口に言っても、人によって不安の中身は異なります。たとえば…

こうした不安の「正体」を具体的に整理することで、自分がどんなリスクに敏感で、どこに重点を置いて住宅選びをすべきかが見えてきます。

3. 不安は「情報」と「対策」で軽減できる

感情的な不安は、漠然としているほど大きく感じられるものです。しかし、地震リスクについて「正しい情報を得ること」「具体的な対策を知ること」で、不安はコントロールできるようになります。

たとえば、耐震性能の高い住宅を選んだり、ハザードマップを見て安全な立地を選んだりすることで、リスクは確実に軽減できます。完璧な「安心」を手に入れることはできなくても、「納得して選ぶ」ことは可能なのです。

この3つを意識するだけでも、「怖いから買えない」という気持ちが「怖いけど、どう選ぶか考えよう」という前向きな気持ちに変わっていきます。次の章では、実際にどんなエリアや住宅が地震に強いのかを、具体的に見ていきましょう。

2．どんな場所・物件なら比較的安心？地震リスクの低いエリアと特徴

安全な土地の選び方

家を買ううえで最も重要とも言えるのが「土地選び」です。建物がどれだけ丈夫でも、その下の地盤が弱ければ、地震の揺れや液状化、土砂災害のリスクにさらされる可能性があります。ここでは、比較的地震に強いとされる土地の選び方をわかりやすく解説します。

1. ハザードマップを必ずチェックする

安全な土地を見極めるための第一歩が、「ハザードマップ」の確認です。国土交通省や各自治体が提供しているハザードマップでは、地震時の揺れやすさ、液状化の可能性、津波や土砂災害のリスクなどをエリアごとに把握できます。

見るべきポイントは以下の通りです。

購入を検討しているエリアの住所を入力し、どのようなリスクがあるかを事前に確認しましょう。

2. 地盤の強さに注目する

同じ地域でも、地盤の種類によって地震の揺れ方は大きく異なります。台地や丘陵地などの「安定した地盤」は揺れが小さく、倒壊や液状化のリスクも低い傾向にあります。一方、埋立地や川沿い、低地のエリアは軟弱地盤で揺れが増幅しやすく、液状化のリスクも高まります。

3. 避けたほうが良いエリアの特徴

安全性を高めたいのであれば、以下のような場所は慎重に検討する必要があります。

一見便利で整備された住宅地でも、地盤や災害履歴まで確認するとリスクが潜んでいることもあります。

4. 安心できる土地選びのコツ

土地は一度買うと簡単には変えられません。安全性の高い場所を選ぶことで、将来の地震リスクを確実に減らすことができます。次の章では、建物そのものの耐震性について、見るべきポイントを紹介します。

３．地震に強い家の条件とは？構造・築年数・リフォームのチェックポイント

地震リスクを減らすには「どこに住むか」だけでなく、「どんな建物に住むか」も同じくらい重要です。特に日本の住宅は築年数や構造によって耐震性能に大きな差があるため、しっかりとした目線でチェックすることが欠かせません。

ここでは、地震に強い住宅を見極めるための具体的なポイントを解説します。

1. 新耐震基準に適合しているかを確認する

日本の建築基準法は、1981年6月に大きく改正され、「新耐震基準」が導入されました。この基準では、震度6～7程度の大地震でも倒壊しない構造が求められています。

新耐震基準を満たす住宅は、旧基準のものよりも明確に地震に強い設計がされています。

★耐震について詳しくお知りになりたい方はこちらの記事もご覧ください。

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2. 建物構造による強さの違いを理解する

住宅の構造にはいくつかの種類があり、耐震性に違いがあります。

特に中古物件を検討している場合は、構造と築年数の組み合わせに注意しましょう。

3. リフォーム・リノベーション済み物件は「耐震補強の有無」に注目

リフォームやリノベーション済みと書かれていても、それが耐震補強を含んでいるかどうかは別問題です。見た目が新しくても、構造に手が入っていなければ耐震性は変わりません。

不動産会社が「見栄え」中心のリフォームを強調している場合は、構造面に目を向ける姿勢が必要です。

★リフォーム済みの中古マンションについて詳しく知りたい方はこちらの記事もご覧ください。

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4. マンションなら「耐震等級」や「構造計算書」のチェックも重要

マンション購入を検討している場合、個別の部屋よりも建物全体の構造がポイントです。

とくに2000年以降の新しいマンションでは、性能表示制度を活用した耐震性の評価が行われている場合もあります。確認しておくと安心です。

住宅の「安全性」は、価格や間取り以上に重要な要素です。どんなに気に入った物件でも、構造や基準を見落として後悔する人は少なくありません。しっかりとチェックしたうえで、「安心して暮らせる家かどうか」を判断しましょう。

４．地震が不安なら賃貸のままの方が安全？購入との比較ポイント

「もし地震が来たら」「建物が倒壊したら」──そんな不安から、「賃貸の方がリスクが少ないのでは？」と考える人も少なくありません。たしかに、地震に対するリスク管理という面では、賃貸と購入それぞれにメリット・デメリットがあります。

ここでは、それぞれの視点から地震リスクにどう向き合えるかを比較してみましょう。

賃貸・購入のメリット・デメリット（地震リスク視点）

「安全かどうか」は“選び方次第”

「賃貸だから安全」「購入だから危険」という単純な話ではありません。
どちらを選んでも、物件の立地・構造・築年数などをどう見極めるかが鍵になります。逆にいえば、購入であっても適切に選べば地震に強い家を持つことは十分に可能です。

また、「家族構成」「将来のライフプラン」「地域の災害傾向」など、個々の事情に合わせて選ぶことが、後悔しない決断につながります。

５．地震リスクを軽減する３つの方法

どんなに入念に立地や建物を選んでも、地震のリスクを完全にゼロにすることはできません。だからこそ、「万が一」に備える現実的な対策が必要です。

ここでは、住宅購入後に実践できる地震リスクへの備えを3つの視点でご紹介します。

1.住宅ローンと地震保険の活用法（経済的リスクへの備え）

住宅購入の多くは、住宅ローンとセットです。
しかし、大地震で自宅が損壊しても、住宅ローンの返済は待ってはくれません。
だからこそ、経済的リスクに備える仕組みとして、「住宅ローン」と「地震保険」の両方をセットで考えることが重要です。

地震で家が壊れてもローンは残る？

例えば、住宅ローンを3,000万円借りて家を購入し、数年後に地震で全壊した場合。
建物の価値がゼロになっても、ローンの残債は全額返済し続ける必要があります。

このような最悪のケースに備える手段のひとつが、地震保険です。

地震保険で補償される内容と注意点

地震保険でローン全額は返せる？

しかし、家の修繕費・仮住まい費用などをまかなえる可能性があり、経済的な再スタートを支える重要な備えになります。

ローン返済に関する備えも検討を

以下のような補足的な備えもあわせて検討しておくと安心です。

住宅ローンと地震保険は「セットで計画」が基本

住宅ローンは長期にわたる人生の大きな契約です。
そのうえで「地震」という不可避なリスクに対しては、保険で備える、制度を知っておく、相談できる体制を持つことが大切です。

「家が壊れてもローンが残る」
この厳しい現実に備えることで、購入後の安心感は大きく変わってきます。

★地震保険について詳しくお知りになりたい方はこちらの記事もご覧ください。

地震で被災したら住宅ローンはどうなる？保険やローン特約についても解説！

住宅ローン返済と地震について詳しく解説します。

2. 家の中の安全対策を講じる（物理的リスクへの備え）

地震が起きたとき、家の中の家具や家電の転倒・落下が命に関わることもあります。建物の構造だけでなく、住まい方そのものにも工夫が必要です。

3. 地域のハザードマップと避難ルートを確認しておく（行動の備え）

万が一、大地震が起きた際、どう動くかを事前に想定しておくことは「命を守る力」につながります。

マンションの場合、管理組合や理事会で防災訓練や備蓄の状況を聞いてみるのもおすすめです。

６．プロに聞ける安心感！住まい選び・資金不安に「沖有人パーソナルコンサルサービス」

地震リスクをふまえてマンションを選ぶには、専門的な知識や最新の地域情報が欠かせません。

「本当にこの物件で大丈夫？」と感じたときこそ、信頼できるプロに相談することが大切です。

住宅購入や不動産の売却は、人生の中でも特に大きな決断です。「この物件を買って本当に大丈夫？」「将来、価値は落ちない？」「もっと高く売る方法はない？」
といった不安や迷いが生まれるのは、むしろ自然なことかもしれません。

そんなときに頼れるのが、不動産コンサルティング歴28年の沖有人による パーソナルコンサルサービスです。
沖はPIVOT、NewsPicks、楽待などの人気動画番組にも多数出演しており、ベストセラー作家としても知られる住宅評論家です。
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このサービスでは、「買う」「売る」「探す」「相談する」といった場面に応じて、7種類のサポートメニューを用意。メールでの一問一答から、物件選びや高値売却支援、投資用不動産の提案まで、幅広いニーズに対応しています。
「何を基準に判断すればいいかわからない」「誰かに背中を押してほしい」──
そんなときにこそ、信頼できる専門家の視点を取り入れてみてはいかがでしょうか。

７．まとめ：安心してマンションを購入するために

本記事では、「地震の不安としっかりと向き合い、知識で備えることの大切さ」をお伝えしてきました。

それでも、まだ心のどこかに「本当に買っていいのだろうか？」という不安が残っているかもしれません。
それは、とても自然で、正直な感情です。

家を買うことは、人生でも最大級の決断の一つです。
不安を完全になくすことはできません。
でも、不安に対してできる限りの備えをしておくことで、その不安は“納得”へと変えていけます。

地震はたしかに怖い。でも、備えること、学ぶこと、考えて選ぶことができれば、家は不安の種ではなく、安心して帰れる場所になります。

地震リスクも含めた“本当の安心”を手に入れる視点を持ち、納得のいく選択をしていきましょう。

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