編集部厳選!マンション知識最前線!? 不定期
住まいサーフィン編集部

子育て世帯のマイホーム購入 タイミングや予算目安、住宅ローンについてご紹介!

2025年08月18日

更新日最終更新日:

夫婦二人暮らしからお子さんが生まれ、賃貸暮らしが手狭に感じてきたものの、購入のタイミングに悩む方も多いのではないでしょうか。

結婚、出産、育児と何かとお金がかかるイベントが続き、住宅購入に踏み切ってよいものかと不安がよぎることもありますよね。

さらには、マンション価格の高騰が続いている現状もあり、購入タイミングの見極めに迷うという声も増えています。

そこで、本コラムでは、住まいサーフィン会員に聞いてみた「マイホーム購入の理由」をはじめ、子育て世帯の平均年収、住宅ローン事情などお金にまつわる基礎知識をご紹介します。

マイホーム購入を検討中の、子育て世帯の皆様の参考になれば幸いです!

1.子育て世帯のマンション購入理由

まずは、住宅購入者が購入に踏み切った理由を見ていきましょう。

不動産情報サイト「住まいサーフィン」会員を対象としたアンケート結果では、全体の15%が「結婚や出産、子供の進学など家族の変化」をマイホーム購入の理由としています。

(住まいサーフィン調べ)

夫婦二人暮らしから子供が生まれ、3LDKの広いマンションを買おうと考えるなど、ライフイベントをきっかけに購入する方が多いことが分かります。

そして、家族の変化に合わせた購入のタイミングで、多くの方が選択しているのが「子どもの小学校入学前」です。
小学校入学後、途中で転校となるのは可哀想という理由や、人気公立校の学区に引っ越したいなどの理由で、小学校入学前に買っておこうと考える方が多いようです。

お子さんの小学校入学後、同じ学区内で引っ越し先を探す方もいますが、物件数が限られるため選択肢が狭まる可能性があります。
探し始めてすぐに気に入るお家が見つかるとも限りませんので、自宅購入を考えている方は早めに行動を始めて損はありません。

また、2人目のお子さんが生まれ、部屋数が足りず引っ越したという方も多いです。
自宅購入を考え始めたばかりの方は、「お子さんは何人欲しいか」、「老後はどこに住みたいか」等、将来計画をご夫婦で話し合うところから始めてはいかがでしょうか。

下記の記事では、子育て世帯の購入タイミングについて、さらに詳しく解説しております。
購入者の体験談も盛りだくさんとなっていますので、是非ご覧ください。

子育て世帯のマイホーム購入のきっかけは何?マンション・一戸建て購入体験談をご紹介!

2023/09/15

子育て世帯がマイホームを購入するきっかけやタイミングについて解説します。また、子育て世帯の購入体験談もご紹介。

2.子育て世帯のマンション購入 購入目安金額は?

さて家を買おうと決断したところで、最初に気になるのが「お金の話」です。
ここからはデータをもとに、自宅購入の資金計画について考えていきましょう。

「2024年国民生活基礎調査※1」によると、児童がいる世帯の平均所得金額は820.5万円となっています。
では、世帯収入820.5万円で一体いくらの家が買えるのでしょうか?

マイホームの購入可能金額として参考になる数値が「年収倍率」です。(マンション価格が年収の何倍に相当するかを指す)
住宅金融支援機構が発表している「2024年度フラット35調査※2」では、フラット35を利用してマンションを購入した人の平均年収倍率は下記のようになっています。

  全国 首都圏
新築マンション 7.0倍 7.9倍
中古マンション 5.5倍 5.8倍

首都圏は住宅価格が高騰しているエリアのため、全国よりも倍率は高くなっています。

上記の倍率に世帯年収820.5万円をかけた計算結果が下記になります。

  全国 首都圏
新築マンション 5,744万円 6,482万円
中古マンション 4,513万円 4,759万円

世帯年収820.5万円のご家庭の場合、首都圏でマンションを購入するのであれば5,000~6,000万円程度の予算が適正となります。

また、2025年6月時点の新築マンション平均価格※3は下記のようになっています。

首都圏エリア 平均価格
東京23区 13,205万円
東京市部 8,063万円
神奈川県 6,896万円
埼玉県 5,823万円
千葉県 6,258万円

中古マンションについても、築浅で条件の良いマンションは新築マンションと変わらない価格で取引されている場合が多いです。
首都圏でマンションを購入したい場合は、最低でも6,000万円前後の価格を想定して物件検討することをおすすめします。

3.子育て世帯のマンション購入 住宅ローン利用者の平均データ

ここまで、年収と購入目安金額について説明してきましたが、年収は平均以上でも、手持ち資金が少なく不安が残る…という方も多いのではないでしょうか。
結婚や出産、進学等ライフイベントが続いていくと思うと、なるべく貯金を減らさずに購入したいものです。

つづいては、住宅購入者の皆さんが何歳で家を購入し、どの程度の頭金を用意しているのかを見ていきます。
三井住友信託銀行による調査※4では、住宅購入者の住宅ローンの借り入れについて下記のような結果が出ています。

    • ● 30代の30.7%、40代の43.3%が持ち家を所有
    • ● およそ3人に1人は34歳までに購入
    • ● 30代の住宅購入者の85.4%が住宅ローン利用を経験
    • ● 全年齢平均で、27.6%が頭金ゼロ
    • ● 20~30歳代では、5~6割が「頭金ゼロ」か「1割程度」

これをお読みの方の中には、家を買うのはまだ早いかもと考えている方もいるかもしれません。
しかし、金融機関を対象に行った調査※5によると、住宅ローン審査でもっとも重視されるポイントは「完済時年齢」というデータもあります。

早いうちに住宅ローンを組めば、その分返済期間を長くとることができ、月々の返済額に余裕を持たせることが可能です。

また、住宅ローンは超低金利が続いているため、頭金は1割以下に抑えている方が多いです。
手持ち資金を減らさず、住宅ローンをフル活用するのが賢い選択と呼べる時代になっています。

ただし最近では変動金利・固定金利ともに上昇傾向にあり、今後の動向には注意をしておいた方がよいでしょう。

マンションの頭金についてはこちらの記事でさらに詳しくご紹介しています。

マンション購入時の頭金目安はいくら?頭金ゼロでの購入は可能かをチェック!

頭金がいくら必要なのか、また頭金ゼロでの購入は可能なのか?を解説します。

頭金ゼロで住宅ローンを購入した場合も初期費用の支払いは必要です。
一般的に、マンション購入時にかかる初期費用は、新築マンションで物件価格の5%程度、中古マンションで物件価格の7~8%程度と言われています。

引っ越しや新生活準備にもお金がかかりますので、手持ち資金に余裕がない方は、まずは物件価格の1割程度のお金を準備すると安心です。

マンションの初期費用についてさらに詳しく知りたい方はこちらの記事をご参照ください。

マンション購入にかかる初期費用はどのくらい?住宅ローン契約や税金など解説!

初期費用の内訳と支払いタイミングを詳しく説明します。

子育て世帯向けの住宅ローン情報は下記の記事をご参照ください。

子育て世帯が住宅ローンを借り入れるときの注意点は?年齢別シミュレーションもご紹介!

子育てにかかる費用や住宅ローンの基礎知識、注意点を解説します。

また政府によって、子育てエコホーム支援事業(2024年で終了)や子育てグリーン住宅支援事業など子育て世帯向けの補助金事業も用意されています。 条件に合致する方はお得にマイホーム購入することができます。補助金額などの詳細は下記記事をご参照ください。

【2025年補助金】子育てグリーン住宅支援事業とは?いくらもらえる?誰が対象?

子育て世帯の平均年収、住宅ローン事情などお金にまつわる基礎知識をご紹介、

4.プロに聞ける安心感!住まい選び・資金不安に「沖有人パーソナルコンサルサービス」

これから先にかかる教育費や住宅費など、家計のバランスに悩むご家庭は多いもの。
「そろそろ広い家に住み替えたいけれど、本当に買って大丈夫?」と不安になるのは自然なことです。

そんなときに頼れるのが、不動産コンサルティング歴28年の沖有人によるパーソナルコンサルサービスです。
沖はPIVOT、NewsPicks、楽待などの人気動画番組にも多数出演しており、ベストセラー作家としても知られる住宅評論家です。その的確で分かりやすい分析は、多くの読者・視聴者から信頼を集めています。

このサービスでは、「買う」「売る」「探す」「相談する」といった場面に応じて、7種類のサポートメニューを用意。メールでの一問一答から、物件選びや高値売却支援、投資用不動産の提案まで、幅広いニーズに対応しています。
「何を基準に判断すればいいかわからない」「誰かに背中を押してほしい」──
そんなときにこそ、信頼できる専門家の視点を取り入れてみてはいかがでしょうか。

また、沖の知見や判断力は第三者からも高く評価されており、田端信太郎氏や三崎優太(青汁王子)氏の YouTubeチャンネルでも取り上げられていますのでご紹介します。

★田端信太郎氏×沖有人の本編動画はこちら
★三崎優太氏×沖有人の本編動画はこちら

5.マンション購入で損をしないために

この記事では、子育て世帯がどのような住宅を購入しているか、また住宅ローンの組み方についてもご紹介しました。

他の世帯のリアルな数値を知り、購入できそうだと感じた方も多いのではないでしょうか。

しかし、いざ購入しようと思っても、物価高や金利上昇、マンション価格高騰といった不安要素が多くあるご時世なので、購入に踏み切るには勇気がいりますよね。

マンション購入で後悔しないためには、より一層の情報収集が重要です。
とはいえ、どうすれば良いか分からないという方も多いでしょう。 そんな方におすすめしたいのが、当サイト住まいサーフィン代表の沖有人が過去に出演した動画メディアです。

住まい選びの参考になるので、是非ご覧ください。

▼田端大学 投資学部 住んで儲かる!資産を増やす不動産戦略
動画を見る

▼NewsPicks プロだけが知る「令和の不動産売買」
動画を見る

▼PIVOT 不動産のウソを暴く
動画を見る

さて、ここで皆様に質問です。
初めてのマンション購入で一番注意すべきことは何かご存じでしょうか?

このような動画などで情報収集をしつつ、最終的には資産価値の高い住宅購入を行い、リスクヘッジする事が重要ではないかと考えます。

例えば、新築マンション購入検討中の皆さんは、こんな経験はないですか?

  • ● 「将来値下がりしないか心配。10年後に価格がいくらになるのか簡単に分かったら良いな」
  • ●「万が一売ることになっても、売却額より住宅ローン残債の方が多かったらどうしよう。売却時点の予想利益が分かったら良いな」

住まいサーフィンの各物件詳細ページでは、将来の資産性が一目で判断できる「沖式マンション10年後予測」を無料公開しています。

「値上がりシミュレーション」機能を使えば、5年後・10年後の将来価格をベストケース・標準ケース・ワーストケースの3つのシナリオで具体的にシミュレーションできます。
物件価格や金利を入力すればその場で自由にシミュレーションできるので、購入するべきか悩んでいる方にぴったりです。
さらに、「含み益シミュレーション」機能では、値上がりしたマンションを売却した場合に、実際に得られる利益を試算した結果を確認できます。

「沖式マンション10年後予測」の活用方法は、下記の動画でさらに詳しくご説明しております。

また、中古マンション購入検討中の皆さんは、こんな経験はないですか?

  • ● 「スーモ等で見つけた物件が6,000万円で売出されている。この駅でこの価格少し高い気がするけど、本当に適正な価格なのだろうか?」
  • ● 「適正な価格(沖式査定額:5,400万円)が分かれば、指値(値下げ交渉)を入れて、自分の予算内である5,500万円で強気に交渉出来るのになあ。。」
  • ● 「どのサイトも適正な価格が分からないし、表示されていても、マンション単位で大雑把、お部屋毎に間取り、向き、階数を考慮されていない気がする」

住まいサーフィンの各物件詳細ページでは、お部屋毎に価格査定を行っています。

これにより、購入検討しているお部屋の「適正価格」を正確に把握することができます。
物件詳細ページの便利な活用方法は、下記の動画でさらに詳しくご説明しております。

「沖式マンション10年後予測」や「割安判定」は、会員であれば、無料で利用できます。

でもなぜ、住まいサーフィンに出来て、他のサイトには出来ないの?と疑問を持つかもしれません。
そこには、住まいサーフィンにしかない3つの理由があります。

住まいサーフィン独自の特徴

  • 1.広告サイトではないため、売主への忖度が不要
  • 2.サイト開設25年と老舗であるが故に、過去から蓄積されたビッグデータを保持・分析している
  • 3.不動産業者、金融機関、REITといったプロにコンサル及び情報提供している精緻なデータを活用している

しかしなぜ、こんなに有用なデータを無料で公開するの?と怪しく感じる方もいるのではないでしょうか。確かに怪しいですよね。

その理由として、住まいサーフィンを開設した代表の沖有人が掲げる理念があります。
それは不動産売買における情報の非対称性を無くすことです。

昔から、不動産業者は売り手に不利益となる情報を隠すため、騙されて損をする消費者が後を絶ちません。
そんな消費者を減らすために、住まいサーフィンで購入に役立つ情報を無料公開し、理論武装してほしいとの思いがあります。

住まいサーフィンは、購入検討する全ての消費者に情報を活用してもらうため、有料ではなく無料で情報提供を行っています。

ただし、運営にはお金がかかります。
そのため、不動産業者や金融機関等の企業にコンサル提供を行い利益を得ることで、住まいサーフィンの無償利用を実現しています。

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この記事を書いた人

住まいサーフィン編集部

1998年開設、マンションの適正価格や資産価値を判断するための価格情報サイト「住まいサーフィン」の運営スタッフが自宅売買に役立つ情報を更新中。
売り手と買い手の情報格差が大きい住宅業界。
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(引用元)

※1 厚生労働省「2024年 国民生活基礎調査の概況

※2 住宅金融支援機構「2024年フラット35調査

※3 不動産経済研究所「首都圏 新築分譲マンション市場動向 2025年 6月

※4 国土交通省「令和6年度 民間住宅ローンの実態に関する調査

※5 三井住友信託銀行「2024年 住まいと資産形成に関する意識と実態調査